組織変革

企業と組織変革、人事制度、採用戦略ニュース
http://www.careercity.net/news/strategy/index.shtml

組織変革コラム
http://www.globis.co.jp/gol/column/

日本企業における組織変革の実態調査
http://www.kbs.keio.ac.jp/takagilab/lab/library/soshiki/soshiki.htm

1.TIMEプロジェクト(1)
最も大きな課題を持つ部門で第一回目をスタート。若手を中心に理念浸透とビジョンの浸透に貢献。
幹部向けのシャドーTIMEを実施したが、幹部側はまだ変革を信じていなかった。
2.TIMEプロジェクト(2)
本社を巻き込んだ第二回目のプロジェクト。
本社幹部のシャドーTIMEでは守旧派から、変革への反発もあったが、変革の流れは必然となり、同調を勝ち得た。
次世代リーダーの育成と変革への動きが全社に伝わってきた。
組織デザインや運営についても提案が出され始め、採択へ。
3.新人事制度構築委員会
TIMEで採択された提案を実現するための新人事制度を構築するための委員会を発足。
TIMEプロジェクトのメンバーを中心として人事制度の骨格を作り、さらに専門家が加わり制度を仕上げた。
http://www.ivc.co.jp/2005_05_27_175621_jirei1.html

1947年創業、時代にあわせて事業のあり様を変化させて対応してきた。現在では、信頼性の高いモータをコアにした回転灯と表示機器ビジネスを中心に、世界の何処にもない独自の事業領域を確立している。事業の更なる発展に向けて経営トップは2002年に「NEO PATLITE 221」を打ち出し、挑戦的かつ具体的な目標をゴールとして掲げ、企業の方向性を明確に示し、顧客価値を前提とした具体的な諸施策を展開。結果、組織の自律変革の流れに繋がり、新たな技術革新・プロセス革新の連鎖が組織と社員一人ひとりの双方で起こり始めている
http://www.kpcnet.or.jp/mp/2.htm

企業にとって生産性は最重要課題です。そして企業は人員削減や業務改革をしています。しかし、制度やシステム等の改革をしても問題は解決ません。組織の論理を優先する仕事の仕方、つまり風土・体質そのものが問題だからです。会社のためという強い思いを多くの社員が共有できた時代は終わりました。でも、知恵と創造性が発揮できる会社が作りたいと思っている社員は少なからずいるものです。こうした人たちが、思いを共有できれば変革の流れになります。このようなネットワークを意図的につくりあげることが企業の再生に必要なのです。 
http://myshop.7andy.jp/myshop/dr_haniwa