まず、外資系企業のトップになりうる人物の出身として、本国(Parent Country Nationals: PCNs)、現地人材(Host Country Nationals: HCNs)、第３国の人材(Third Country Nationals: TCNs)のどれかである。
外資系企業のトップがPCNになるのか、HCNになるのか、あるいはTCNになるのかは、様々な要因によって決定される。もっとも古典的かつシンプルな理論として、多国籍企業経営には自民族中心主義と多元主義とがあり、前者の場合は現地拠点にPCNを送るのが一般的である。これは、多国籍企業の国際化の度合いとも関連がある。国際化が低い場合は多くの場合、PCNを現地に送る。もう少し詳しく要因別に見てみる。
多国籍企業の本国の要因
本国が違えば、PCN,HCN,TCNの割合も異なるだろう。
Power distanceの高い国とかUncertainty avoidanceの低い国は、PCNを送り込む確率が高いだろう。
本国の文化と現地の文化の距離が遠いほど、PCNを送り込む確率が高いだろう（共通理解が得にくく、本国からの監視が必要）。
業界要因
R&Dインテンシブな業界ほど、PCNを送り込む確率が高いだろう。
統合・標準化の度合いが高い業界ほど、PCNを送り込む確率が高いだろう。
現地拠点の要因
現地拠点がまだ若い場合、PCNを送り込む確率が高いだろう。
現地拠点の規模が大きいほど、リスクも高く監視が必要なので、PCNを送り込む確率が高いだろう。
買収した拠点よりも独自に進出した拠点へのほうが、PCNを送り込む確率が高いだろう。
現地拠点の戦略的重要度が高いばあいほど、PCNを送り込む確率が高いだろう。
現地拠点の業務が複雑であるほど、PCNを送り込む確率が高いだろう。
日本独特の要因
現地拠点に英語のできる人材が多い企業ほど、PCNを送り込む確率が高いだろう。
英語のできる人材が多そうな大都市圏ほど、PCNを送り込む確率が高いだろう。
