http://www.toyo.ac.jp/fba/keieironshu/pdf71/05_lee.pdf
CO 効果は、製品のカントリー･オブ･オリジン情報（以後、CO 情報と略す）が顧客の購買意思決定に与える正負の有意な影響と定義できる。同効果については、1960年代後半から研究が始まり、以後国際マーケティング論を中心に活発な議論が展開された。そして、多数の実証研究が CO 効果の有意性を確かめている。さらに、消費者行動論など、関連領域の発展や成果と歩調を合わせながら、CO 効果研究も発展を遂げてきた。近年に至っては、経営・生産活動のグローバル化を背景に、当該分野は外延的拡張と深化を遂げ続けている。
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CO 情報が消費者の製品評価に及ぼす影響は、当該分野の中心的な研究テーマであり、現に豊富な実績が蓄積されている。この類型の研究には、1970年代までの「初期研究」をはじめ、初期研究の限界を補完する形で展開された「情報手がかりを複数化したうえで CO 効果を検証した研究」、消費者内面の心理的な領域へと深化された「CO 情報処理メカニズムを明らかにした研究」が含まれる。
http://www.toyo.ac.jp/fba/keieironshu/pdf70/06_lee.pdf
一般に、製品原産国が露出されると、その国に対するステレオタイプ化した消費者の主観的なカントリー・イメージ（Country Image）が働き、当該製品の評価に有意な正負の影響をもたらすとされる。このような現象を指して「Countryof-Origin Effects」、すなわち「原産地効果」という。
