経営組織特論(大阪経済大学大学院・北浜キャンパス)

おしらせ


  • 6/20 労働の流動化(労働移動)に関する統計的な趨勢について、平成14年度版労働経済白書(下のサイト)で分析がされています。ご参照ください。より最新の分析も探すと見つかるかもしれません。
  • 7/2 期末レポートのお知らせ追加

期末レポートのお知らせ

課題内容

経営組織特論前半の小原先生からのレポート課題の出題で用いられた資料(武田、日立、ホンダの事例)を利用し、各社の企業の人事制度について、経済的合理性の視点(経済学的視点)から分析し、制度のどのような部分が(企業利益の最大化という視点から)合理的か、どのような部分が問題がありそうかを指摘してください。分析にあたっては、クラスで取り扱った人事の経済原則に照らし合わせて、あるいは、自分自身で考える経済合理性の視点で考えてみてください。レポートの書式、枚数は自由です。

レポートの書式は自由。締切は7/31

講義内容

経営組織特論の後半の本講義では、前半における実務的な内容を踏まえ、経済合理性という視点から、理論的に経営組織や人事管理の実務を眺めることを目的とします。

組織において日々行なわれている経営活動、人材マネジメントなどについて、何故そうなのか、経済合理性という観点から見ると本来はどうあるべきなのか、などについて、その背後に潜む経済原則・経済原理を理解しながら、できるだけ理論的に考察していきます。
すなわち、「経営組織特論」全体を通じて、まず前半で経営組織や人材マネジメントに関する実務的なことについて理解を深めた後、それを後半で理論的側面から分析するという作業を行なうことになります。そうすることによって、現実の経営の実践において、理論的に考えるとおかしなところはないか。それはどうしておかしいのか。それを改善する手立てはないのか、改善されるならばどれだけの効果が見込めるのかといった、理詰めで物事を考えることによる問題発見、問題解決能力を高めることを理想とします。

講義日程

  1. 組織の経済学
  2. 採用・配置の経済法則
  3. 賃金設計の経済法則
  4. 昇進構造の経済法則
  5. 教育訓練投資・雇用調整の経済法則
  6. 日本的人事の経済法則