組織間の協力関係にはさまざまな形態がある。例を挙げれば、ジョイントベンチャー、戦略的企業提携、ジョイントプログラム、コラボレーション、企業集団、コンソーシアム、関係的契約、フランチャイズ、アウトソーシングなどである。組織間のつながりは、組織の境界を行き来する人々(組織の最前線にいる人々)の活動によってもたらされることが多い。
なぜ組織同士がネットワークを組もうとするのか
- 企業外の新たな資源の獲得
- 不確実性の低減
- 正当性の獲得
- 共通目的の実現
- 戦略的には、企業同士の協力によって、経験曲線や範囲の経済の恩恵を受けながら、新たな情報、資源、市場、技術の獲得につながり、リスクの共有やバリューチェーン上の役割分担を可能にする。
- 取引コストの理論から見ると、企業同士のつながりは、売り手と買い手といった企業間関係における企業の機会主義的な行動を低減し、取引コストを下げると考えられる。
企業間ネットワークの学習効果
以前に他社と協力関係を結んだ経験のある企業ほど、また他企業との関係を構築する傾向があり、かつ、効果的に知識を獲得したり、関係ネットワークの中で中心的な役割を担ったりするようになる。つまり、企業間関係を経験することで、業界知識などの学習効果のみならず、ネットワーキングそのものにについての学習効果がある。