濱口(2009)によれば、職務と結びついた雇用ではなく、組織へのメンバーシップ雇用を中心とする日本企業においては、職務と賃金をリンクすることは困難である。よって、賃金は担当職務とは基本的に切り離されている。その代わりに用いられる指標としては、勤続年数や年齢であり、こういった年功的な賃金をベースとしながらも、人事査定の結果が加味されて差がつくように設計されている。
人事査定・人事評価は、アメリカなどでは業績評価(performance appraisal)というが、これは評価が職務とリンクしているためで、職務を機軸としない日本企業の場合、職務給ではない属人的な賃金に貢献度や能力に応じた格差をつけるために、より広範な従業員を対象に、業績のみならず、態度や能力も含めた総合的な査定が行われる。
労働組合に関しても、職務と雇用がリンクしていないので、産業全体において、同一職務ごとに同一の賃金や労働条件を交渉するという、企業横断型の組合が成立せず、企業内労働組合となる。賃金が、企業内の勤続年数や年齢を基準に決められるのであるから、交渉も当該企業と企業内労働組合との間で行われるわけである。
